2月9日付けの『経済日報』によると、同日に行われた国際オリンピック委員会（IOC）と北京冬季オリンピック組織委員会の共同記者会見で、北京冬季オリンピック組織委員会総合企画部の李森部長は、「低炭素運営」と「生態保護」という二つのキーワードで、「グリーンオリンピック」の理念を貫いた冬季五輪の準備・開催の成果を総括したという。

北京冬季五輪では、2008年夏季五輪で使用された競技会場と非競技会場の計6施設を活用している。また、「グリーン電力の高速送電網」を通じて、張家口の豊富なクリーンエネルギーを北京、延慶、張家口の3大ゾーンに送電し、全会場でのグリーン電力使用率100％を達成している。李部長は、「大会開催に向けて準備作業を進めてきたここ6年余りの間、我々は可能な限り炭素排出量を削減するとともに、森林吸収源対策や事業者によるクレジット提供などでカーボンオフセットを図り、北京冬季五輪のカーボンニュートラル目標達成に貢献した」と述べた。

延慶ゾーンは雪上競技の開催地で、豊かな生態系に恵まれている。（会場建設に当たっては）重点保護植物の生育条件によって、原位置での保護、近傍での保護、移植という三つの保護対策を実施した。また、延慶ゾーンでは、表土剝土による効果的な生態修復作業が行われている。剥ぎ取られた合計81,000立方メートルの表土は全て延慶ゾーンの生態系復元や景観の再構築などに使用された。